化学物質過敏症

シックハウス

これまで当 Blog で幾度となく取り上げてきたテーマである。

再度、おさらいをしてみる・・・。

～Wikipedia参照～

【化学物質過敏症】

化学物質過敏症( Chemical Sensitivity )とは、非常に微量の薬物や化学物質(主に揮発性有機化合物)の曝露であっても健康被害が引き起こされるとする疾病概念。

2009 年 10 月 1 日、厚生労働省は化学物質過敏症を認め、病名を ICD-10 (国際疾病分類)の中毒の項( T65.9 )に分類し登録した。

その存在を認める意見によれば、人体の薬物や化学物質に対する許容量を一定以上超えると引き起こされるとされており、個人差が大きいといわれる。

化学物質の摂取許容量と同様に、発症原因および症状、その進行･回復速度や度合いも多種多様であるといわれる。

多種化学物質過敏症または本態性環境不耐症とも呼ばれる。

【シックハウス症候群】

シックハウス症候群( Sick House Syndrome )は、米英での( Sick building syndrome /シックビルディング症候群)についての邦訳。

建築用語または症候のひとつ。

新築の住居などで起こる、倦怠感・めまい・頭痛・湿疹・のどの痛み・呼吸器疾患などの症状があらわれる体調不良の呼び名。

また、新品の自動車でも同様の症状( New car smell ）が報告されており、シックカー症候群としてマスメディア等で取り上げられている。

職場だけでなく住居で多くの問題があることから歯科医師の上原裕之が命名した。

化学物質過敏症とシックハウスは混同される場合があるが、化学物質過敏症の概念自体が未確定であるとともに、前述のようにシックハウス症候群が「住宅由来の健康被害の総称」であることから、両者は異なる疾病概念であると考えられている。

化学物質過敏症については、懐疑的な見解がある。

その症状について、科学的・疫学的な立証を経たものは少ないからである。

微量の化学物質が多彩な症状を引き起こしているとする客観的な証拠がなく、においや先入観により引き起こされていると考えられることなどから、「化学物質過敏症」という名称自体が適当でないとする意見があり、その診断名称も拒否されているというのが現状だ。

WHO の ICD-10 (国際疾病分類)にも化学物質過敏症は認識されていない。

また、化学物質過敏症は身体表現性障害の診断基準を満たし、心因性とする意見があり、患者本人が精神疾患であることを認めず身体疾患であることに固執していたり、種々の自律神経機能検査で異常を呈することもそれが原因と考える見解もある。

全体として化学物質過敏症の存在可能性は否定し尽くされた訳ではないが、包括的に「化学物質過敏症」として症状を一般化させ患者の恐怖を煽る手法については、疑似科学、およびそれを利用した商法の一種であるとの指摘もなされることがあるようだ。

また、化学物質過敏症と診断された患者に対して、認知行動療法や抗うつ薬による精神医学的な治療、あるいは祈りなどが功を奏した例が報告されている。

シックハウス関連の厚生労働省資料にも「化学物質曝露と症状の関係は否定的」「科学的には化学物質曝露と身体反応には関連はなく，症状の原因が化学物質とはいえない」との記載がある。

貴方は、これらの見解をどう受け止めただろうか？

2018 年　2 月 1 日に、厚生労働省より、『科学的エビデンスに基づく新シックハウス症候群に関する相談と対策マニュアル改訂新版』というものが出されている。

この資料の中にあるシックハウス関連相談件数の推移が以下である。

改正建築基準法いわゆるシックハウス対策法は、平成 15 年( 2003 年) 7 月 1 日に施行されている。

このグラフによれば、 2004 ～ 2010 年にかけて減少、 2010 年以降は横ばいと受け取れる。

因みに、データ元は、「住宅リフォーム・紛争処理支援センター」である。

どう・・・(￣ー￣)ﾆﾔﾘ

シックハウス対策法は効果あったんじゃない・・・(｀･ω･´)+ﾄﾞﾔｧ

厚生労働省の思惑が透けて見えそうではないか・・・（´ー｀）ﾌｯ

◆シックハウス症候群の問題は解決したか？

・新築・改築住宅の室内環境中のアルデヒドやトルエンなどの VOC 類濃度は徐々に減少。

・しかし、シックハウス症候群はアルデヒドや揮発性の高い VOC によってのみ起こるわけではない。

厚生労働研究班(平成 15 年 ～ 22 年)による全国規模の疫学研究の結果では湿度環境や真菌、ダニ、微生物由来 VOC による影響が明らかになった。

厚生労働省はこのようにまとめている。

ついでに、こちらの表を見て頂こう・・・！

如何だろうか・・・？

あれ・・・？？

増えてる・・・？？？

「公益財団法人　住宅リフォーム・紛争処理支援センター」から出されている“住宅相談統計年報 2018 ”を参考にグラフ化したものらしい・・・。

厚生労働省の資料が公表されたのが、 2018 年 2 月 1 日である。

2017 年度の統計は出ていないにしても、 2016 年までのデータは見られたはずだ。

違う統計を使っているのならば兎も角、どちらも、「公益財団法人　住宅リフォーム・紛争処理支援センター」なのだから・・・(笑)。

因みに、現在は、 「住宅相談統計年報 2019 」が出ているので、 2018 年のデータまで見ることが可能だ・・・！

グラフにすると・・

まあ、 2013 年の激減まで使わなかったところが可愛さが残るか・・・ε=┏(;￣▽￣)┛

次回へ・・・。