前回の続き・・・。

今回は耐震構造を紹介したいと思う。

地震に耐えるように設計された耐震構造には、大きく分けて 3 種類がある。

建物全体で地震の揺れに対応する従来型の「耐震構造」、基礎と建物を切り離してその間に免震装置を入れ、建物本体への揺れを軽減させる「免震構造」、建物内部に制震装置を取り付けてエネルギーを吸収する「制震構造」の 3 種類である。

「耐震構造」は柱や壁を強化し、建物全体で揺れに対応する構造で、人命を守ることが優先され、壁や梁が一部痛んだり壊れたりすることはやむをえない、という考えのものである。

「免震構造」は、建物全体で揺れに対応する構造ではなく、建物と基礎の間に水平方向に自由に動く「積層ゴム」などを設置して、地表の揺れを建物上部に伝わりにくくする構造である。

「制震構造」は、建物の中に「ダンパー」と呼ばれるエネルギー吸収装置（＝制震装置）を組み込んで、建物本体に伝わった揺れのエネルギーを吸収し、揺れを小さくするというものである。

【 戸建てのイメージ 】

【 マンションのイメージ 】

3 種類の耐震構造には知れぞれメリット・デメリットがある。

《耐震構造》

☞ メリット
● 他の工法に比べてコストが安い
● 強化したい部分だけ補強できるので効率的
● ハウスメーカーでも対応できる
● 耐震等級によっては大地震にも耐えられる
● 地盤や立地による影響が受けにくい
● 強風でも大きな揺れを感じさせない

☞ デメリット
● 地震による揺れを直接受ける
● 地震によるダメージが蓄積される
● 金物で固定されているので地震のたびに緩んでいく

《制震構造》

☞ メリット
● 免震構造よりもコストが安い
● 耐震構造よりも構造体へのダメージが少ない
● 簡易的なメンテナンスで手間暇かからない
● 台風などの強風を受けにくい

☞ デメリット
● 耐震構造よりもコストが高い
● 地盤によっては被害が大きくなる

《免震構造》

☞ メリット
● 横方向の揺れに強く、地震が起きても建物がほとんど揺れない
● 建物内部にある家具や内装の損傷を防ぐことができる
● 比較的大規模な地震にも対応している

☞ デメリット
● 建物と地面が絶縁されているため、縦方向の地震に弱い
● 免震装置の定期的なメンテナンスが必要
● 耐震・制震と比較して最もコストが高い
● 台風などの強風による揺れには弱い
● 免震装置の揺れ幅分、建物の周囲を空けておく必要がある
● 免震装置の耐用年数の実績が少ない
● 施工できる業者が少ない
● 後付けは難しく大きな費用がかかる

如何だろうか？

それぞれのメリット・デメリットを考慮するとどれが良いのだろうか？

コスト面だけ考えると、「制震構造」は「耐震構造」から 40 ～ 80 万円(目安)のコストアップ、「免震構造」は 350 ～ 550 万円(目安)のコストアップとなるようだ。

因みに、耐震リフォームの場合、費用はだいたい 300 万円前後くらいが目安のようだ。

また、制震リフォーム単体は 100 万円ほど、免震リフォームの場合は 800 ～ 1,000 万円ほどが目安のようだ。

当然、耐震+制震になれば、400 万円程度になるということである。

自治体からの助成金等もあるようなので、ご自身で調べてみると良いと思う。

因みに、大阪府を例に取れば・・・。

まず、耐震診断にかかる費用に対して補助金が出るようになっており、通常 1 戸当たり 55,000 円程度かかる費用のうち 50,000 円の 9 割を市町村が負担し、自己負担 5,000 円程度で受けられる体制がとられている。

中には、堺市、箕面市のように 10 割負担してくれる自治体もある。

診断の結果が悪い場合には、どういった補強をすればいいかという設計費補助の他、実際に補強をするための改修工事補助も出ている。

設計補助費については 10 万円前後であることが多く、改修補助費は市町村によって金額が異なり、 40 万〜 100 万程度となっているようだ。

更に、私の住む寝屋川市では・・・。

〈 補助対象者 〉
● 木造住宅を所有する個人
● 前年の合計所得が699万円以下
● 木造住宅の固定資産税及び都市計画税を滞納していないこと

これらを満たしているものに限り・・・。

〈 耐震設計補助 〉
● 耐震改修計画の策定に要する費用のうち 10 分の 7(上限 10 万円)
● 当該耐震改修計画に基づく耐震改修の補助手続きが、申請した年度末までに完了すること
● 耐震改修計画を策定した後に交付申請をする場合、耐震設計補助を受けることができない(耐震改修補助のみの申請となる)

〈 耐震改修補助 〉
● 耐震改修工事に要する費用または 90 万円のうちいずれか低い額(長屋又は共同住宅にあっては、 1 戸あたり 90 万円として算出して得た額)
● 構造耐力上の評点向上に直接つながらない増築工事、リフォーム工事等の工事費用は対象外

声：「初めて知った(笑)」

次回へ・・・。